月地下資源の掘削権を巡り、大国同士が衝突。アメリカ合衆国、日本、韓国、中国、オーストラリアを中心とする環太平洋地域同盟と、ロシアを含むヨーロッパ連合に世界を二分した大戦となる。後にインドが環太平洋地域同盟として参戦。

終わりの見えない消耗戦に突入したため、勝敗の決着の付かないまま大戦が終結。どの参戦国の戦争責任も追及しないという異例の戦後処理が行われる。その後、国連にて世界共同体構想実現に向けての気運が高まり、国連世界共同体検討委員会が設置される。

国連世界共同体検討委員会での調査と協議を経て、地球統一国家「ガイア連邦共和国」建国に向けての準備政府が発足。各国の国連大使が準備政府の要職を兼務。日本や中国といった経済大国の後押しによって通貨統合が約束され、また世界公用語として英語が正式に採用される（ただし強制ではなく、各地域では各言語が残る。公式発表や公文書に使われるという意味での公用語である）。

国連総会の場でガイア連邦共和国統一条約が決議され、国連加盟国（この時点で非加盟国は存在しない）による調印が約束される。

国連加盟国の調印によって統一条約が正式に発効し、ガイア連邦共和国が発足。南極に情報通信等の基地を建設することが準備政府で決定されていたため、地理的な条件等から首都はオーストラリア東岸に定められた。ガイアポリスには政府の各種施設が置かれ、また近郊に連邦軍（正式名称：ガイア連邦共和国軍）の基地が設営された。

※初期の連邦軍は、アメリカ合衆国や中国などの軍事大国によって戦力を提供された混成軍であった。またガイア連邦共和国政府は世界各国の首脳によって構成され、その後速やかに立法・行政・司法の各機関についての人選等が議論されることとなった。

ガイア連邦共和国の誕生を記念して、世界的に新たな暦法が採用されることが発表された。2116年12月31日をもって西暦は破棄された。

第四次世界大戦では多くの土地が荒れ地と化し、大量の難民が発生した。戦後、先進諸国による補償が行われていたが、ガイア連邦の準備から成立までの期間はそれが手薄になっていた。そこで、ガイア連邦の政治機構が安定すると、まず難民問題への対処が求められたのである。この年、ガイア連邦政府は世界難民基金の設立を決定し、連邦予算の一割を充てて難民問題の解決を図った。数年後、世界難民基金は政府から独立して公益法人となり、独自の運営機構を獲得し、難民の救済に当たることになる。

各自地区政府の政治体制は、従来は大統領制に統一されていた。しかし、地元の企業や民衆からは、統治形態は各地の現状に合わせるべきであるとの声が頻出していた。この声に応える形で、連邦政府は共和国憲法及び連邦自治法を改正。この改正により、各自地区政府は、自治区の憲法に当たる自治区憲章を定めることと自治区議会の決議を条件に、統治形態を任意に選択できるようになった。

武力組織マルシア解放同盟がユーラシア自治区警察部隊インド支部を殲滅し、インドを勢力下に収めた。同年、インド自治区を宣言するが、連邦自治省はこれを認めず、連邦軍が現地に派遣された。連邦軍はユーラシア自治区の他の紛争地帯へも派遣され、この後数年をかけて内戦はようやく収束へと転じる。これをきっかけにマンモス自治区であるユーラシア自治区の分割統治問題が持ち上がり、ユーラシア自治区議会で議論され続けることになる。

最後まで抵抗を続けていたマルシア解放同盟のインド自治区に対し、連邦政府はL6型水素爆弾の投下を決定。投下された翌々日、マルシア解放同盟は無条件降伏した。L6型水爆は効果地域限定型の爆弾であるため、放射能汚染はインド地区のみとされた。同地区への立ち入りは300年間禁止され、定期的に連邦政府の調査団によって残存放射線量の測定が行われることとなった。これをきっかけに、民間で核兵器廃絶の機運が高まる。

マルシア解放同盟の降伏と逮捕された同盟幹部の裁判が終了したことをもって内戦終結が宣言された。なお、同盟幹部は全員処刑された。

ユーラシア分割統治法に基づき、ユーラシア自治区はゆるやかに複数の自治区に分割されることが決定。その第一号としてエウロ自治区が分離・成立した。

次世代情報通信ネットワーク構築計画（通称：Ω計画）のための通信衛星「ミネルヴァ」「ディアナ」が相次いで打ち上げられた。その後、Ω計画は正式にΩーＮＥＴと命名され、南極にその要となる情報通信センターが開局した。情報通信センターには２基の通信衛星（正式稼働の際に５基に増設）と通信を行うためのパラボラアンテナと、ΩーＮＥＴ上の全トラフィックを管理するための「QUEEN SYSTEM」と呼ばれる四つ子システムが置かれた。

※南極情報通信センターはガイアポリスからの遠隔管理を前提として設計された無人施設である。

Ω−ＮＥＴ用の最後の制式通信衛星「ヴィーナス」が、大西洋赤道上空の静止軌道上に打ち上げられた。この年から各地に設置された「PRINCESS」型ホストコンピュータに政府公式サービスコンテンツの移行が開始された。また、各コンテンツプロバイダに向けてΩ−ＮＥＴの仕様が公開され、第４世代インターネットからのコンテンツ移行を促すための連邦法、通称「ヴィーナス法」が制定、施行された。

衛星食によって一時的な通信不能地域が出ることを避けるために、２基の通信補助衛星「ヴィクトリア」と「ヴィクトリア-II」が赤道上空の集会軌道上に打ち上げられた。

基礎実験の結果が良好であること、政府公式サービスコンテンツの移行完了並びに商用コンテンツの移行が９割まで進んだことを受けて、Ω−ＮＥＴが一般利用者に向けて解放された。翌年には全ての商用コンテンツの移行が完了し、さらにその翌年には、Ω−ＮＥＴ初の草の根ホストとなる「ACE_OF_SPADE」が構築された。そのさらに数年後、ルータ設定がQUEEN SYSTEMによって書き換えられ、第４世代インターネットが完全に停止された。

ユーラシア分割統治法に基づく分割協議は境界線設定等で意見の食い違いがあったことから難航していたが、この年、ついにそれが武力衝突へと発展し、第二次ユーラシア内戦が勃発した。

エウロ自治区政府や在エウロ企業の第二次ユーラシア内戦関連の対応に民衆の不満が爆発し、各地で暴動が多発した。各地で独立に発生していた暴動は、やがてエウロ全体を巻き込む内乱へと拡大していった。

内乱の鎮圧に失敗したエウロ政府は崩壊し、連邦政府はヴィンセント・アヴァロン中将を司令官とする治安維持軍を派遣した。

エウロの内乱を鎮圧したアヴァロン中将はそのまま同地区の実権を掌握し、新政府の樹立を宣言した。連邦法に反する行為であったが、ユーラシア内戦、エウロ内乱、タウラビア暴動と、軍事的対応が続いて疲弊していた連邦政府は、アヴァロン中将の影響力なども考慮して、やむを得ずこれを承認した。

終身独裁官として政務を執っていたアヴァロン中将は自らの地位を皇帝と改め、その職を事実上の世襲とした。

カトリックの教義を活用して準自治区を運営していた世界難民基金は、より宗教色の濃いものへと統治機構を再編し、グラデーションズ教会と改称した。

ケープ自治区が独自の軍事力をもって南極大陸へ侵攻し、これに端を発して第五次世界大戦が勃発した。

コルンの離反により敗色濃厚となったケープは降伏し、第五次世界大戦が終結した。

各自治区が連邦軍地方駐屯部隊を接収したことに対し連邦政府の行政機関は影響力の低下に懸念を持っていたが、各自治区の代表から成る連邦評議会は連邦軍の解散を決定した。これにより連邦政府は独自の紛争抑止力を失うことになったが、評議会では各自治区が連携して紛争解決に当たれば問題にならないことであるとされた。

ヒューマンリンクコンピュータの発展と普及により、Ω−ＮＥＴの新しい利用形態として、仮想空間を通じたコミュニケーションや各種サービスの提供が可能なＳｉＮＥプロトコルが急速に普及した。

コルン難民やタウラビア難民の子孫がグラデーションズ教会領を経由してガイアポリスへ流入。職を求めてのことだったが、仕事を得られる人は少なく、浮浪者となる者が多かった。直轄区政府はローズクォーツストリートのさらに南側にある番外地へ居住施設を用意し、食糧を配給するなどして対応したものの、ガイアポリスの治安は次第に悪化していった。

連邦政府は、ファーストキャピタルリバーを挟んでガイアポリスの対岸に形成された都市部を再開発した後、首都機能を移転することを決定した。この街は「ネオ・ガイアポリス」と名付けられたが、一般には略称である「ネオポリス」が浸透しており、公式文書などでもネオポリスと称されることの方が多い。

ケープの権益争いが武力衝突に発展し、ベリス・シノニア連合とエウロ・トッカル連合による第六次世界大戦が勃発した。

ケープ地区を連邦の準直轄区とし、同地の無償復興支援義務がエウロとトッカルに課されることとなった。

第六次世界大戦の早期解決に失敗した連邦政府は独自の紛争抑止力の必要性を痛感し、422年の解散以来約70年ぶりに連邦共和国軍を再編成した。この二つの組織の正式名称は共に「ガイア連邦共和国軍」だが、区別のために以前のものを「連邦軍」、再編成後のものを「共和国軍」と通称するようになった。

自治区政府サミットにおいて、第六次世界大戦の戦後処理に不公平があるとして、公平な統治に関する動議がトッカル代表より提出された。サミットは、充分に発達したコンピュータと正確かつ大規模なデータ群があれば、公平な判断を行う統治コンピュータシステムの構築が可能であるとするシノニアの提案を支持する決議を採択。政策判断コンピュータの設置が決定され、国立先端技術研究所が主導するジュピター・プロジェクトが開始された。

ジュピター・プロジェクトの成果である巨大コンピュータ「JUPITER」が連邦首都ネオポリスに設置され、稼働が開始された。同時に連邦政府は政策実行機関を除いて解散。

自治区同士の利害対立やエウロの財政難の影響で復興が遅々として進まないケープの状況に対応するため、JUPITERは同地区の復興支援義務を自らに委譲し、エウロ・トッカル両自治区の同義務を解除することを決定した。

※この最初の「神託」は、記念として国立科学博物院に収蔵されることが決定した。

JUPITER-SYSTEMに替わる連邦統治機構として、連邦評議会を再招集し、各自地区政府首脳が評議員に就任した。

震災により、ベリス南東沖で稼働していた核融合発電所が倒壊。この発電所は世界の消費電力の約６割を発電していたため、世界的な電力危機が発生した。これを受け連邦評議会は、老朽化のため出力が抑えられていたシノニアの一号核融合発電所の電力増産を急遽決定。地震発生の一週間後には電力供給量が震災前のレベルに戻った。一方、常温核融合炉の建造技術が失われて久しかったため、ベリス南東沖核融合発電所が再建されることはなかった。

「空中庭園」と通称される高級会員制遊戯施設がネオポリス沖に完成した。この建造は極秘裏に進められ、完成後も一般に知らされることはなかった。利用者は政治家や企業経営者など、高額な会費を支払うことができる富裕層に限られた。

シノニアの一号核融合発電所の出力が著しく低下し、世界全体で電力供給量が約３割まで低下。この影響で各家庭や企業の電気機器はもとより、世界各地にあるΩ−ＮＥＴのホストコンピュータの大多数が緊急停止した。同発電所の調査の結果、常態化していた出力オーバーによる送電施設の破損が明らかになり、これが出力低下の原因とされた。破損箇所の補修後、同発電所は出力を安全レベルまで引き下げて稼働が続けられることとなったが、電力供給量は以前の７割程度までしか戻らず、世界は恒常的な電力不足に悩まされることとなった。

連邦評議会は、電力不足解消に向けた施策の一つとして、ひとつのサービスを提供するのに複数台のホストコンピュータを必要とするＳｉＮＥプロトコルの利用禁止を決定。これを盛り込んだΩ−ＮＥＴの一般利用制限に関する連邦法（通称：Ω−ＮＥＴ閉鎖法）を制定、施行した。これにより政府機関が利用または提供する、いわゆる公式ホスト以外のＳｉＮＥサービスは稼働を停止し、民間で利用できるΩ−ＮＥＴのサービスはメールと対話通信のみに限定されることとなった。また、これに伴い、南極情報通信センターのQUEEN SYSTEMは四つ子システムの半数（２台）のみで運用されることとなった。

ＳｉＮＥの一般利用禁止の影響で雑誌や新聞、書籍などの発行・創刊ラッシュが起き、紙の生産量と消費量が急増した。

ＳｉＮＥの一般利用が禁止されて以来、Ω−ＮＥＴに存在する膨大なデータへのアクセス手段は皆無だったが、その状況に一石を投じる技術が確立された。

シノニアにある核融合発電所のさらなる老朽化と電力不足への対応が問題となり、新たな発電施設の建設が課題となっていたが、常温核融合炉の新設は不可能であったため、旧式ではあるが技術的に可能な核分裂発電所をガネイシア南東の島に建設することが決定され、工事が急ピッチで進められた。

連邦評議会は、電力増産を受けてＳｉＮＥ一般利用制限の解除（Ω−ＮＥＴ再開放）について検討したが、かつての電力供給量に達していないことや、核分裂発電所の増設が困難であるとの考えから、見送られることとなった。