URC（The Union of Reconstructing the Cape domain：ケープ自治区復興同盟）は、ケープの復興と自治区への復帰、及びケープ難民とその子孫の同地への帰還を目的として活動している非営利団体。会員のほぼすべてがケープ難民系である。

URCの前身は560年に発足した「ケープ難民互助会」であり、その設立当初から現在に至るまでガネイシアが活動の中心地となっている。562年、連邦登録市民団体（登録番号：5620038）になると同時に、URCに改称。登録の際、本部所在地をケープ自治区の首都であるキャピタル・アフリカーナとして申請されたが受理されず、これをガネイシアに修正するよう求められている。640年現在もURC本部はガネイシアに存在している。また、連邦直轄区をはじめ世界各地に支部を持つ。各支部は本部で決定された活動方針に原則従うものとされているが、近年は現地の判断に任されている部分も大きい──直轄区支部はその極端な例である。

活動内容は、連邦政府並びに各自地区政府へのロビー活動、ケープへの調査団派遣とその準備活動（ただし現在まで派遣は実現していない）、会員相互扶助積立金の運用管理等。直轄区支部など一部過激派によるテロまがいの活動が派手に報道されることがあるため、一般市民の中にはURCを危険な団体と認識している者も少なくないが、大部分のURC会員は平和的かつ地道な市民運動に従事している。活動資金の多くは有力会員や協賛企業からの寄付に依存しており、専従職員の給与や支部への分配金もここから拠出している。

現在の議長は７代目のオットー・マーカス。なお、議長を含めほとんどの会員は別途に本業を持っており、休日など時間のとれるときにURCの活動に参加するといった形をとっている。専従職員は本部で渉外対応などを行う（全体から見れば）少数の事務員に限られる。議長も任期中は本業に携わる時間をほとんどとれなくなるため、その間は事実上の専従といえるかもしれない（マーカス議長の本業は弁護士）。これは各地の支部においても同様であり、この意味でも直轄区支部はやや特殊な存在である。